朝日新聞の行く末が楽しみだ!



 朝日新聞は、8月5日と6日に慰安婦報道の検証記事を掲載した。そして、28日に発売された「週刊文春」と「週刊新潮」の新聞広告の掲載を拒否した。この一連の動きを見て、我が輩の怒りは頂点に達した。
 さっそく朝日新聞の「お客様対応デスク」に電話をした。

・言論の自由を叫んでいる朝日新聞が、何故に「週刊文春」と「週刊新潮」の広告掲載を拒否したのか。新潮の見出しによると、朝日の「声」欄で発表された慰安婦にかかわる投書は480通という。自分たちと同じ意見だけ掲載して、何が言論の自由か!

・以前から朝日新聞の見方はおかしいと思っていたので、朝日の記者と面談した際、大学名と親の職業を聞いてきた。大学は一流大学であったが、親の職業は教師か国鉄職員などであった。なるほど、労組が強い教師や国鉄職員の親の下で育つと、朝日の記者のような考え方になるのかと感じた。

・長年の経験で、朝日新聞の主な購読者は旧社会党の支持者が多い。更に過激派組織の人間は、ほとんどが朝日新聞である。要するに、余り税金を支払わない人が多い。昔、朝日新聞は「大学入試では、朝日新聞の記事が一番多く使用されている」と宣伝していたが、余り威張れる新聞ではない。

・我が輩は、大学時代や小学校時代に朝日新聞を配達したことがあり、子供時代は朝日新聞が日本一の新聞と思ってきた。しかしながら、大人になるに従い、この新聞の論調はおかしいと考え始めた。例えば、冷戦時代、マルクス・レーニン主義者が主張するような記事を平気で掲載していた。

・今後、朝日新聞の解約の申し込みが増え、多分100万部は減るのではないか。我が輩の意見、幹部に絶対に伝えて欲しい。

――と述べた。対応した男性職員は、「間違いなく、伝えます」と応えたが、本当か?
 さて、本日の朝日新聞一面の見出し、「ヘイトスピーチ『対処を』」(国連委最終見解――日本に改善勧告)。またまた国連から、恥ずかしいニュースが発信された。しかし、よく考えてみると、このようなとんでもない団体が育った背景には、朝日新聞の姿勢もあるのではないか。要するに、日本国家が危険団体と認定した朝鮮総連の工作によって筆が鈍り、気がついたら日本人拉致被害者が多数になっていた。
 具体的な例を書きたいが、色々と面倒なことになるので、今回は書かない。いずれかの時期には書きたいと思う。今は、静かに朝日新聞の対応を見守りたい。